はじめに
年齢を重ねていけば、自然に給料は高くなり、欲しい物が買えるようになる、そんな風に考えていませんか？
僕は20代のとき、そう考えていました。
しかし、給料はなかなか上がりません。
一般社団法人日本経済団体連合会の調査（2021年昇給・ベースアップ実施状況調査結果）によると2021年の月例賃金の引き上げ額は6,038円、引き上げ率は1.96％という結果になっています。
日本の従業者の約7割が中小企業で働いています。中小企業だけで調査したら引き上げ額はもっと低いでしょう。
また給料が上がると税金も上がるので、引き上げ額がそのまま手元に入る訳ではありません。
- いまの給料だと生活が厳しい
- いまの給料だと将来が不安
給料に対する「不満」や「不安」を抱えている人は多いと思います。
僕は20代で結婚し2人の子供を育てていたので、家の家賃と生活費で家計は厳しく、20代の頃は自動販売機でジュースを買うのもためらっていました。
この頃は「まだ若いから年齢が上がれば、給料が上がり、少しは生活が楽になる」と考えていました。
しかし現実はそう甘くありません。確かに給料は上がりましたが、税金も上がっているため、手取りは思っていたほど増えていません。そのため、よく生活残業をしていました。
本当は無駄な残業なんてしたくありません。ただ残業しないと生活が厳しいのです。
年齢が上がれば満足できる給料がもらえる企業（給料が高い有名企業）に勤めていればよいですが、そうではない場合、悩んでいても、給料は上がりません。
給料を上げるためには次の行動が必要です。（フリーランスや起業という選択肢もありますが、本記事では会社員を辞めないことを前提にしています。）
年収を上げる方法
役職を上げる （管理職を目指す）
年収を上げる手っ取り早い方法は「役職を上げる」ことです。
会社には給与テーブル（賃金テーブル）が存在します。
給与テーブルとは、賃金・給与を設定するための基準となる表のことで、新人から幹部レベルまで等級別に基準となる給与額を振り分けたものです。基本、従業員に公開されるものではありません。
等級ごとに基準となる給料額が定められています。そのため、一般職の人と管理職の人では給料が大きく変わります。
なかには一般職のままでも年齢を重ねれば満足できる給料がもらえる「給料が高い大手企業」もありますが、そんな企業はごく一部です。
所属会社の給料を上げたい！年収を上げたい！と考えているのであれば「役職を上げる」ことが一番の近道です。
- どうすれば役職が上がるのか
- 役職を上げるためには何をすればよいのか
自分なりに分析し、行動することが大切です。
僕は20代のときに、30歳までに主任、35歳までに係長、40歳までに課長になるというキャリアプランを描いていました。
そして、1人で客先に配属してもらい、その現場を10名体制まで拡大できたら課長になれるという目標設定し、その目標に向かい行動していました。（会社の組織図を見ると、現場に人が多いところには、必ずトップに課長がいる。だったら人が多い現場で作り、そのトップに自分がいたら自然と課長になれるだろう、という考え方です。）
その結果、毎年のように人を増やしていき、30代半ばで目標の10名体制を達成しました。そして、38歳のときに課長に昇進しました。
昇給だけでは、給料はなかなか上がりません。
年収を上げるためには、ベースアップ（給与テーブルの等級を上げる）が必要です。そのためには「役職を上げる」必要があります。
転職する （給料が高い企業に転職する）
年収を上げる手っ取り早い方法は「役職を上げる」ことです。と説明しましたが、そう簡単に役職は上がりません。
いますぐ「月の給料を増やしたい」「年収を上げたい」という場合は、給料が高い企業に転職するのがいいでしょう。
転職の場合、希望する年収を伝え、それに対して企業が「これくらいの給料でどうでしょう」と提示してくれます。満足する給料ではなかった場合は、辞退すればよいだけです。
転職活動は大変な作業です。僕は過去に何度か転職活動をしています。実際、1回転職しています。
時間にゆとりのある大学生時代の就職活動とは違い、仕事をしながら転職活動するため、結構忙しいです。精神的にもクタクタです。（平日の夕方に面接したり、休日に活動したりと忙しい）
ただいまよりよい環境（会社）に、移動することは良いことです。
- 会社の給料が安い
- 評価に不満がある
- もっとやりがいのある仕事がしたい
などなど、会社に不満がある、給料に不満がある、のであれば転職を視野にいれるのも一つの手です。
会社は給与テーブルを公開していませんが、Yahoo!ファイナンスを利用すれば、上場企業の平均年収を調べることが可能です。
- コードまたは名称のところに、企業名を入れて検索
- 企業名のリンクをクリック
- 企業情報のタブをクリック
- 平均年収の項目に平均年収が書かれている ※6,000千円と書かれていたら、平均年収は600万円です。
また、国内最大級の社員クチコミ数を有する「openwork」を利用するのも一つの手段です。
openworkには、社員の口コミ情報が書かれています。年収についての情報もたくさん書かれているので「転職しようとしている企業の年収がどれくらいなのか」、参考程度に見ることができます。
副業する （本業 + 副業で生計を立てる）
これまでの日本は「終身雇用制度」と「年功序列制度」により、企業に入っていれば定年まで雇用が保証され、企業への在籍年数に比例して給料が増える、そんな時代でした。
しかし「終身雇用制度」と「年功序列制度」の時代は終わろうとしています。
2019年10月13日。日本自動車工業会の会長会見で、トヨタ自動車の豊田社長が
「雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた」
と発言しています。
さらに日本経済団連の中西経団連会長も
「雇用制度全般の見直しを含めた取り組みが大事だ」
と発言しています。
企業に入っていれば定年まで雇用が保証され、企業への在籍年数に比例して給料が増える、そんな時代は終わりを迎えようとしています。
この時代の変化に伴い、企業だけではなく個人にも変化が求められます。
個人が企業に依存する働き方ではなく、企業に依存せず個人で稼ぐ力が必要になる
そんな時代になってくるのではないでしょうか。
- 会社がなくなっても、職を失わないように技術力を磨く（フリーランスで活動できるくらいの力を身につける）
- 会社以外の収入源を持つ（副業する）
などの対策が必要だと考えられます。
僕はこの2つの力を身につけるために「ITをテーマにしたサイト」を立ち上げ、IT知識を深める（技術力を磨く、知識量を増やす）と同時に、ブログやYouTubeで会社以外の収入源を持つことを目標に日々、副業に励んでいます。
「役職を上げる」「転職する」という道以外にも、副業で年収を上げるという手段があります。
いまは昔と違いSNSの普及により、個人が自由に情報を発信できる時代です。
「年収を上げたいが、転職はしたくない」「役職が上がらない」など、悩んでいるのであれば、YouTubeやブログで副業を始めてみるのも一つの手段です。
悩んでいるだけでは何も解決しません。
年収を増やしたいのであれば、どういう手段で年収を増やすのか考え、行動していく。これを繰り返すことで、自分が思い描いている年収に近づけるのではないでしょうか。